【調査】貯金1000万円に到達している人の実態とは?

節約
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貯金したい!

そう思ったときに目標とする金額は人それぞれですが、その中でも頭一つ抜けた金額が1000万円ではないでしょうか?

3桁万円の貯金をしている人は多いと思いますが、更に1桁上がって4桁万円となると結構少なくなるイメージです。

実際、様々な調査でも1000万円以上貯めている方は60代以上の方が多いです。

長年の貯金+退職金で1000万円を超えているイメージでしょうか。

本記事では、全国20~40代貯金1,000万円以上保有者500名に聞いた「【貯金実態調査】貯金1,000万円以上保有者に聞いた、貯まる人の体質とは」という調査から、一部気になったところを見てみたいと思います。

1000万円貯めた人の調査結果

1000万円貯めた期間

1000万円を貯めるまで期間は平均11.4年でした。

単純計算で毎年約90万円、毎月7.5万円ほど貯めていることになりますね。

毎月7.5万円と考えると貯めるのは難しそうですが、ボーナスを活用して効率よく貯めていると考えられます。

毎月の貯金額

毎月の貯金額の平均値は12万1450円、中央値は10万円となっています。

先ほど1000万円貯めた期間の平均が11.4年ということでしたが、毎月の貯金額を見てみるともっと早く貯まりそうですね!

1000万円貯まるまでの期間は

  • 平均値の場合は約6.9年
  • 中央値の場合は約8.3年

と更に早く1000万円に到達します。

月収入から貯金に充てる割合

月収入から貯金に充てる割合は平均3.3割なので、倹約していることがわかります。

お金の本として有名な

  • 「バビロン大富豪の教え」では1割
  • 「私の財産告白」でも2.5割

なのでそれよりも多いですね。

ただし円グラフを見てみると1割以上3割未満の層が一番多いので、概ね本の通りとなっています。

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貯金の保管・管理

貯蓄用口座にわけている人が一番多いようですね。

貯金の保管・管理という項目に投資信託があるのがよくわかりませんでしたが、投資に回してる人は少ないですね。

貯金の方法

貯金の方法ですが、一番多かったのは「毎月の余ったお金を貯金」しているという結果でした。

よく本では先取り貯金がおすすめされていますが、この調査結果では違う結果になりました。

1000万円貯めることができるということで、収支の把握ができており先取り貯金をしなくても問題ないということだと考えられます。

1000万円貯めた調査結果から私が思ったこと

調査結果より、コツコツと時間をかけて貯めている一方、1000万円貯められるような人でも投資に回している人が少ないという印象を受けました。(貯金についての調査だったからかもしれませんが)

私としては、投資を並行して始めたほうが良いなと思いました。

例えば1000万円に到達するまでに、平均11.4年かかり毎月7.5万円貯める必要があるわけですが、7.5万円を投資に回したとすると以下のようになります。(リターンを5%で想定)

普通に貯金するよりも約370万円も多くなりました。(税金は考慮せず)

さらに投資期間を伸ばすことで、投資元本よりも複利部分の方が大きくなり、これが投資の醍醐味となります。

もちろん投資するということは元本が保証されているわけではありません。

そのため含み損を抱えてしまうこともありますが、長期間投資することでそのリスクを減らすことができます。

また投資したことがない人には値動きが激しく感じてしまうと思いますので、投資資金が小さいうちから値動きに慣れることが重要となります。

まとめ:投資を始めてみよう

本記事では、「【貯金実態調査】貯金1,000万円以上保有者に聞いた、貯まる人の体質とは」という調査から1000万円以上の保有者の実態を見てみました。

その結果

  • 1000万円を貯めるまで期間は平均11.4年
  • 毎月の貯金額の平均値は12万1450円、中央値は10万円
  • 月収入から貯金に充てる割合は平均3.3割

という形になりました。

1000万円以上保有している人を対象としているので優秀な結果でした。

やはりコツコツと貯金していくということが、1000万円に到達するのに必要ということですね。

ただその一方で私個人としては、投資している人が少ないと感じました。

所得の減少、増税、老後不安がある中、これから先は投資が必須となる時代がやってくると思います。

今のうちに投資に関する知識、実践をすることで未来の選択肢を増やすことができると思っています。

まずは国が用意している優遇制度であるつみたてNISAから始めることをおすすめします。

つみたてNISAは金融庁が厳選した投資信託に投資することで、投資の利益が非課税となる制度です。

投資信託については以下の記事でも紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

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