ETFと投資信託どちらがおすすめか比較しました!

インデックス投資
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「とりあえず投資を始めてみたいんだけど何から始めればいい?」

こういった方に対して私はインデックスファンドへの投資をおすすめしています。

  • インデックスファンドへの投資ってどういうこと?
  • 何でインデックスファンドがおすすめなの?

っていう方がいましたら、以下の記事でも紹介していますので参考にしてみてください。

インデックス投資とは?長期保有することで資産の最大化を狙う投資法

インデックスファンドへの投資を始める場合、以下の2種類への投資が基本となります。

  • ETF(上場投資信託)
  • 投資信託

本記事ではETFと投資信託の特徴を比較し、どちらがおすすめなのかについて紹介していきます。

結論として私自身は投資信託をおすすめしていますので、その理由についても解説していきます。

ETFと投資信託の比較

まずはETFと投資信託、それぞれの特徴を比較してみましょう。

ETF投資信託
購入手数料かかるものが多い原則無料(ノーロード)
買付単位株数(口数)単位100円~
信託報酬(経費率)安いETFより高い
価格市場で決まる1日1回算出
配当金再投資自分で行う投資信託内で自動で再投資

上記の表からETF・投資信託それぞれのメリットを抜き出してみます。

ETFのメリット
  • 経費率が安い
  • 市場で取引できる
投資信託のメリット
  • 購入手数料が無料
  • 100円から少額投資が可能
  • 配当金再投資を自動で行ってくれる

ETFと投資信託を比較し、お互いのメリットを抜き出したところで、私が投資信託をおすすめする理由について解説していきます。

ETFよりも投資信託をおすすめする理由

私が投資信託をおすすめする理由は、上記でもあげている投資信託のメリットがETFのメリットを上回っているからです。

  1. 購入手数料が無料なため、余計なコストを支払わなくて良い
  2. 100円から投資可能なため、少額からでも始めやすい
  3. 配当金再投資を自動で行ってくれることで税金面でも有利になる

それぞれ見ていきましょう。

購入手数料が無料なため、余計なコストを支払わなくて良い

楽天証券SBI証券といった大手ネット証券では購入手数料が

  • 国内ETF・・・約100銘柄無料
  • 海外ETF・・・約10銘柄無料
  • 投資信託・・・原則すべて無料

となっており、圧倒的に投資信託が購入しやすくなっています。

ETFや投資信託にかかる手数料としては主に、「購入手数料」「信託報酬(経費率)」があげられますが、そのうちの購入手数料について投資信託は原則無料(ノーロード)となっています。

一度だけ購入してその後長期間放置する場合はETFの方が信託報酬(経費率)も安いため良いのですが、 毎月積立など一定期間ごとに積み立てる場合は投資信託の方が圧倒的におすすめです!

ただし購入手数料は販売会社によって変わることがあるので、銀行や対面の証券会社ではなく楽天証券SBI証券といった大手ネット証券で購入するようにしましょう。

100円から投資可能なため、少額からでも始めやすい

投資信託は100円から投資可能なため、お金が無い状態からでも投資が始めやすいことも投資信託のメリットとなります。

「少額で投資しても意味ないのでは?」という方もいるかと思いますが、個人的には少額からでも投資経験を積めるため意味はあると思っています。

詳細については以下の記事にありますので、気になった方はどうぞ。

【少額投資は意味ない?】少額投資で得られるメリット3選

また投資信託は1000円・1万円といった金額単位での購入が可能ですが、ETFだと金額単位の購入はできず1株単位や10口単位といった数量単位で購入することになり、この点も投資信託の方が有利です。

具体的な例を1つあげてみましょう。

S&P500に連動するファンドで

  • 国内ETF・・・SPDR S&P500 ETF(1557)
  • 海外ETF・・・VOO
  • 投資信託・・・eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)

のそれぞれの最低購入金額を比較してみます。(2020年10月25日時点で1ドル105円で計算します)

ファンド名最低購入金額
SPDR S&P500 ETF(1557)36100円
VOO約33353円
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)100円

ETFである「SPDR S&P500 ETF(1557)」「VOO」は3万円以上かかりますが、投資信託である「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」は100円から購入可能です。

また、ETFの場合は株価が上がっていくと最低購入金額が4万円、5万円とどんどん上がっていく可能性があります。

しかし投資信託の場合はどれだけ価格が上がっても「1万円分購入する」といった買い方ができます。

これは毎月定額で積み立てるようなドルコスト平均法をする際に最も威力を発揮するため、コツコツと積み立てていきたい方は投資信託の方がおすすめです。

配当金再投資を自動で行ってくれることで税金面でも有利になる

ETFや投資信託を保有していると、株式のように配当金(分配金とも言います)が出ますが、ETFと投資信託では扱いが異なっています。

ETFの場合は自分の手元に来ますが、投資信託の場合(特にインデックスファンドは)基本的に自分の手元に来ず投資信託内で配当金が再投資されます。

せっかく貰える配当金なので手元に来てほしいですが、自動で配当金再投資をしてくれることにもメリットがあります。

メリットとしては

  1. 配当金が手元に来てしまうと約20%の税金がかかってしまうが、自動で再投資してくれることで税金がかからず複利の恩恵を最大限受けることができる
  2. 投資資金が少ないと配当金も少ないため、手動で再投資するのに時間がかかってしまうため自動で再投資してくれることで少額でも取りこぼさない

といったことがあります。

上記のメリットについて、どういうことか説明したいと思います。

先ほど例にあげた「SPDR S&P500 ETF(1557)」で説明します。

1557の分配金の年間利回りが約1.6%ほどですが、ここではわかりやすく2%とします。

価格が36100円なので、2%というと分配金は772円です。

分配金には約20%の税金がかかってしまうので、577円になります。(本来は外国籍のETFなので米国の現地課税分10%がありますが、説明をわかりやすくするために割愛します)

分配金だけで再投資しようとすると63年(36100 ÷ 577 ≒ 62.6・・・)もかかってしまいます・・・。

一方投資信託の場合は100円から投資でき、分配金も投資信託内で自動で再投資してくれるので、税金もかからず少額でも複利の恩恵を最大限に受けることができます。

ETFをおすすめするケースについて

ここまで投資信託をおすすめしてきましたが、以下のようなケースではETFをおすすめします。

  1. 投資信託では取り扱っていない場合
  2. 配当金を目的とする場合

それぞれについて見てみましょう。

投資信託では取り扱っていない場合

投資したい対象が投資信託では取り扱いがない場合はETFとなります。(ETFがおすすめというよりもETFしか選択肢がない状態ですね)

具体例をあげると

  • VHT(米国のヘルスケアセクターに特化したETF)
  • VGT(米国の情報技術セクターに特化したETF)

などがあります。

逆に「VTI(米国株式市場のほぼ100%をカバーしているETF)」であれば、以下のように投資信託でも取り扱っています。

  • 楽天・全米株式インデックス・ファンド
  • SBI・V・全米株式インデックス・ファンド

投資信託で取り扱いがあれば、上記で示したようにメリットを享受できるので投資信託をおすすめします。

配当金を目的とする場合

配当金を目的とする場合もETFをおすすめします。

というのも投資信託の場合は、配当金が手元に来ず自動で再投資されてしまうので投資信託の場合は適していません。

実は投資信託の中でも、毎月分配型投資信託という毎月分配金がもらえるタイプの投資信託がありますがこちらはおすすめしません

毎月分配型投資信託をおすすめしない理由については、以下の記事で解説していますので興味がある方はぜひ見てみてください。

毎月分配型投資信託をおすすめしない2つの理由

配当金を目的とするETFについて、具体例をあげると

  • VYM
  • HDV
  • SPYD

といったETFがあります。

これらのETFについては、以下の記事でも紹介していますので詳しく知りたい方は参考にしてみてください。

おすすめの米国高配当ETFをまとめたので紹介します

まとめ:投資信託がおすすめです

本記事では、ETFと投資信託の特徴を比較し、投資信託をおすすめする理由について解説しました。

主に

  1. 購入手数料が無料である点
  2. 100円からという少額投資が可能という点
  3. 配当金再投資を自動で行ってくれる点

という3点のメリットにより、私は投資信託をおすすめします

一方で

  • 投資信託で取り扱っていない場合
  • 配当金を目的とする場合

こういった場合はETFがおすすめです

また、投資信託のメリットとして最も大きいのはつみたてNISAが利用できる点です。

つみたてNISAは年間40万円までの投資を最長20年間運用することができ、その間の利益がすべて非課税となる制度になります。

つみたてNISAについては、以下に解説記事もありますのでぜひ参考にしてください!

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